「空」と聞いて、何色を思い浮かべるだろうか。きっと多くの人は、晴れ渡る「青」を想像するはずだ。しかし、かつての日本には、空といえば「灰色」や「黒」しか知らなかった子どもたちがいた。
高度経済成長期の福岡県北九州市。工場から立ち上る「七色の煙」は青空を覆い尽くし、街に豊かさをもたらす「繁栄のシンボル」と称えられていた。
だが、その繁栄の裏で空は煤塵（ばいじん）で暗くよどみ、子どもたちは激しい喘息に苦しめられた。洗濯物は、わずか一日干すだけで真っ黒に汚れてしまう。
この惨状に「青空を取り戻したい」と立ち上がったのが、地域のお母さんたちだった。
彼女たちの訴えはやがて行政や企業、市民へと広がり、厳しい公害規制や市独自の条例、企業との環境協定といった具体的な対策へと結実していく。
現在、北九州の街には澄んだ青空が広がっている。
こうした公害の歴史と克服の歩みを伝えるのが、北九州市八幡東区にある「環境ミュージアム」だ。
ミュージアムの入口にあるのは、地球を模した直径1メートルほどの丸い石。「46億年 地球の道」と刻まれた石の横で、館長の松岡 俊和さんはその「地球」を指しながら、私たちに語りかけた。
地球というのは、まさに奇跡の大きさなんです。これより小さければ、重力が足りず大気が宇宙へ逃げてしまう。もし大きすぎれば、木星のようなガス惑星になっていたかもしれない。
太陽との距離も含め、すべてが奇跡的なバランスの上に成り立っている。私たちはそれを前提に、物事を考えなければいけません。目先のことだけに囚われていてはダメなんです。
地球を直径1メートルの球体に置き換えたとき、命を守る大気層の厚さはわずか0.5mm。私たちが「青空」と呼ぶものは、宇宙の暗闇の手前に広がる、紙一枚ほどの極めて薄い膜に過ぎない。
そして私たちは、そうした「奇跡」のような環境の上に存在する、生き物なのだ。
豊かな暮らしを象徴する、七色の煙
今から120年以上前、明治の近代化を推し進める富国強兵政策のもと、国は北九州に官営八幡製鐵所を設立した。1901年（明治34年）のことである。静かな漁村だった八幡に、日本最大の製鉄所が突如として誕生した。
この地に巨大な炉が据えられたのは、鉄づくりに必要な条件が、自然の恵みとして奇跡的に揃っていたからである。
まずは、大陸から鉄鉱石を運ぶための深い港。北九州には、大型船がそのまま着岸できる良港があり、その海岸線は200キロメートルにも及んでいた。さらに、燃料となる筑豊炭田がすぐ近くに控え、鉄を冷やすための豊富な水も手に入った。
こうした地理的な条件を踏まえ、松岡さんは製鉄業に限らず、「人間の技術や産業も、その土台にあるのは豊かな自然環境である」と指摘する。
やがて北九州は、日本一の製鉄都市として急速に発展していく。1930年（昭和10年）頃には、かつて人々でにぎわった中原海岸の海水浴場に巨大火力発電所が建設され、一帯は本格的な工業地帯へと姿を変えていった。
1950年代から60年代、街の空には赤や黄色、黒といった「七色の煙」が立ち上るようになった。人々にとってその煙は、戦後の復興と豊かな暮らしを象徴する「誇り」そのものだった。
小学校の校歌にも「煙れ大空、とどろけ大地」と誇り高く刻まれ、子どもたちは声いっぱいにそれを歌ったのである。
しかし、急激な成長の陰で、深刻な公害が八幡の町を襲い始める。空から鳥たちが姿を消し、主婦たちは家の中にまで入り込む煤（すす）に、頭を抱えることとなった。
人々が「繁栄の証」と信じた煙の正体は、亜硫酸ガスや煤塵（ばいじん）という目に見える毒だったのだ。
最も汚染が激しかった時期、洞海湾周辺には毎月平均80トン、多い時には、実に108トンもの煤塵が空から「砂」のように降り注いだ。その結果、多くの人々が肺や気管を病み、激しい喘息に苦しむこととなったのである。
当時の北九州を過ごした松岡さんは、こう振り返る。
誰も煙突の煙を「悪」だとは思わなかったし、環境のことなんて考えてもいなかった。
人間というのはね、自分にとって都合の良いことばかりに目を向けて、不都合な現実からは目を背けてしまう。それが人間の習性なんだよ。
この公害の被害を真っ向から受けることになったのが、1956年（昭和31年）、工業地帯の真ん中に開校した城山小学校だ。絶え間なく煤塵が降り注ぐ校舎で、子どもたちは激しい喘息や扁桃腺炎に苦しめられた。
学校は「公害に負けない教育」を目指し、体操や水泳、乾布摩擦をはじめ、月1回の山歩きや健康診断など体づくりに力を注いだ。
市も教室への空気清浄機の設置や、プールへの浄化装置導入などの対応を進めたが、劣悪な環境から逃れるように校区外へ転校する児童は後を絶たなかった。
地域住民の強い願いから誕生した城山小学校だったが、激化する公害には抗えず、開校からわずか21年で閉校へと追い込まれたのである。
さらに、巨大な工場群に囲まれた洞海湾は、垂れ流される排水によって赤く濁り、激しい悪臭を放っていた。水中の酸素は失われ、大腸菌さえ生存できない「死の海」へと姿を変えていったのである。
海底には水銀やシアン、フェノールなどの有害物質が蓄積され、その強酸性の水は停泊する船の鉄製スクリューすらボロボロに腐食させた。
1950年代から70年代の高度経済成長期、急速な発展の陰で、深刻な公害に苦しんだのは北九州だけではなかった。
熊本と新潟の水俣病、富山のイタイイタイ病、三重の四日市ぜんそく。「四大公害」に代表されるように、全国で工場からの有害物質や排ガスにより、多くの住民の健康と尊い命が奪われた。
北九州の被害もまた、非常に深刻なものであった。
しかし、魚が1匹も住めない「死の海」となった洞海湾では、皮肉にも「食べる魚がいない」ために、汚染魚介類による健康被害が表面化することはなかったのだ。
母たちが巻き起こした、パートナーシップ
こうした絶望的な公害を前に立ち上がったのは、行政でも、企業でも、学者でもなく、地域の「お母さん」たちであった。
朝、家族を送り出して干した洗濯物は、わずか1日で煙にまみれて黒く汚れる。いくら掃除をしても、家の中に黒い煤（すす）が溜まり続ける日々。
だが、何よりも耐え難かったのは、わが子が喘息の発作で胸をかきむしり、学校を休まざるを得ない現実だった。
この惨状を前に、1950年（昭和25年）、戸畑地区の婦人会が最初の一歩を踏み出す。彼女らは、校区内の4箇所にシーツや白いワイシャツを干し、降り注ぐ煤塵の量やシミの広がりを毎日地道に記録した。
さらに、地域の小学校10校を自分たちの足で回り、子どもたちの欠席者数と大気汚染の数値を突き合わせ、グラフや地図上に細かく可視化していった。
婦人会は、いくら洗っても落ちない洗濯物のシミから、工場に近いほど汚染が深刻であることを確認した。さらに、汚染が激しい地域ほど、子どもたちの欠席率が高いという明快なデータを導き出した。
彼女らはこの調査結果を手に、市議会へ実状を訴えに動く。市議会も事態を重く受け止め、すぐに対応を協議し、工場側へ約1億円をかけた集塵機の設置を約束させたのである。
企業へ直接抗議するのではなく、市議会を通じて解決を図るこうした手法は、当時としてもきわめて画期的なものだった。
彼女らが対峙したのは、どこの誰とも分からない悪徳企業ではない。自分たちの暮らしを支える、「家族の職場」そのものであった。
煤塵調査や勉強会に立ち上がった者の中には、製鉄所の幹部の妻も、現場で働く労働者の妻も含まれていた。しかし、「家族を守りたい」という想いは一つだったのだ。
一地域の婦人会から始まった運動は、1965年（昭和40年）には戸畑区全体の課題となり、「戸畑区婦人会協議会」へと躍進する。
協議会内に13名からなる「煤煙問題専門委員会」を設置し、専門家の指導のもとで煤塵量や亜硫酸ガス濃度の測定、被害状況の自主調査を重ねていった。
さらに、その成果をまとめた30分の記録映画『青空が欲しい』を自主制作。公害展や全国各地で上映し、自分たちの切実な想いを社会へ届けていったのである。
母親一人ひとりの祈りは、やがて10万人もの市民を巻き込む、大きな波となった。
行政や企業を排斥するのではなく、対話と協働で包み込んでいくパートナーシップの姿は、日本の市民活動（NPO）における輝かしい先駆者と言えるだろう。
日本の公害史を振り返ると、その多くは住民と企業による激しい法廷闘争、すなわち「訴訟」によって決着が図られてきた。水俣や四日市をはじめとする多くの地域で、双方の溝は決定的なものとなり、地域社会に深い対立を残している。
しかし、北九州市が歩んだ道は異なっていた。世界最大級の公害に直面しながらも、裁判に訴えるのではなく「対話と協定」を重ねることで問題を克服していったのだ。なぜ、そのような「奇跡的な解決」が可能だったのだろうか。
青い空と海を取り戻した、北九州
1963年（昭和38年）、エネルギー革命の波が押し寄せ、地域を支えた石炭産業に陰りが生じ始めていた時代である。この危機を打開すべく、近隣5市（門司・小倉・若松・八幡・戸畑）が対等合併し、誕生したのが北九州市であった。
誕生したばかりの北九州市は、環境対策にすぐさま動いた。専門家とともに大気と水質の徹底調査を開始し、工場診断や下水道整備へ素早く着手していった。
翌年には「公害防止対策審議会」を設置し、婦人会のメンバーも名を連ねた。行政による一方的な主導ではなく、市民の切実な声と同じテーブルで向き合う土壌が、こうして芽生えていった。
ところが、施策が成果を上げ始めた矢先の1969年（昭和44年）、街を予期せぬ衝撃が襲う。
大気汚染防止法の施行後、日本初となる「スモッグ警報」が発令され、市民に大きな不安が広がった。
しかし、この危機は公害対策をさらに推し進めるきっかけとなった。翌年には「北九州市公害防止条例」を施行し、大気や水質に対する具体的な規制が一気に強化されていく。
この目的は、法律や条例だけではカバーしきれない「地域特有の状況」を補い、住民の健康を守ることにある。市と企業は、大気や水質、騒音、悪臭、さらには工場緑化に至るまで、細かな項目について協定を締結していった。
とくに大気や水質については、国の法律をはるかに上回る、厳しい排出基準を「協定値」として設定した。企業はこれを厳守し、市が厳格な監視と検査を担ったのである。
この協定が劇的な効果を上げた背景には、北九州特有の産業構造があった。
当時の北九州工業地帯は、新日本製鐵（現在の日本製鉄）をはじめとする少数の大企業が中心であった。彼らが本腰を入れれば、まち全体の公害の大半を抑制できる環境にあったのだ。
企業側もまた、「自らの基盤であるまちを汚し続けてはならない」という社会的責任を強く意識し、協定の遵守へ足並みを揃えた。
1972年（昭和47年）には「硫黄酸化物に関する協定」に、市内47社54工場が一括調印した。これは全国初となる大規模な一括締結であり、北九州市の公害対策における歴史的な節目となった。
協定の核心をなすのが、「工場への立ち入りおよび調査の受け入れ（第5条）」である。住民や行政に対しての、徹底した「透明性」でもある。この真摯な姿勢が、信頼に基づく「対話」を支える、太い骨組みとなった。
当時の八幡製鐵所長は、公害対策に挑むにあたって「大きな敵がいた」と、後に振り返っている。処理方法すら分からなかった「有害物質」、そして「自社」そのものである。
利益を生み出さない環境対策に対して、巨額の投資をすることに社内の反発は激しかった。しかし、所長をはじめとする技術者たちは諦めず、会社を根強く説得し続けたのである。
現代ビジネスでは常識となった「企業の社会的責任（CSR）」という概念は、こうして北九州の地から広がりを見せることになる。
企業が導き出した解決策は、煙突の先に処理装置を後付けするだけではなかった。
製造プロセスそのものを根本から見直し、生産工程自体をクリーン化する、いわゆる「クリーナー・プロダクション」を成し遂げたのである。
従来は、溶けた鉄を一度冷やし、固めてから別工場へ運び、莫大な燃料を使って加熱し直していた。その工程を根本から見直し、鉄が熱い状態のまま、連続で加工する技術を確立させたのだ。
冷めないうちに、次の工程へ送る。たったそれだけの工夫で、工場が費やすエネルギー量は約半分にまで激減した。
投入エネルギーが半減すれば、発生する有害物質も計算通り、半分に減る。「効率化による省エネ」と「環境改善」の見事な両立を、誇りある技術力と確かなデータで証明してみせたのである。
1970年（昭和45年）に設置された「公害監視センター」は、市の空を24時間監視し、工場へ向けてきめ細かな情報提供と改善指示を送り続けた。企業も、燃料転換や省エネ化を進めて協定を守り抜き、大気は劇的に改善した。
1978年（昭和53年）には、二酸化窒素の環境基準を達成し、「七色の煙」は姿を消した。経済優先から環境優先へ。市民が探し続けた青空が、ついに蘇ったのだ。
一方、「死の海」と呼ばれた洞海湾でも、1974年（昭和49年）、海底に溜まった大量のヘドロをすくい上げる大規模な浚渫（しゅんせつ）工事が始まった。
除去された35万㎥のヘドロは完全密封され、湾内に設けた処分地へ封じ込められた。18億円の巨費と3年の歳月をかけた試みは、開始からわずか2年で水質基準を完全クリア。不可能と思われた海の再生劇に、世界から惜しみない称賛が送られたのである。
かつて「死の海」と呼ばれた洞海湾はいま、マダイやシャコ、マハゼが泳ぎ回る生命の海へと、見事な変貌を遂げている。
「スマート」とは、そこに暮らす人々の「知恵」のこと
北九州市が培った技術とノウハウを、世界へ体系的に提供する取り組みも始まった。その中核を担うのが、1980年（昭和55年）、地元経済界を中心に設立されたKITA（北九州国際技術協力協会）である。
KITAは、途上国の持続可能な発展を目指し、環境・工業・水道分野における「人づくり」を展開。受け入れた研修員は165カ国・累計9,420人、現地へ派遣した専門家は25カ国・211人に及び、その約半数をアジア地域が占めている。
いまや世界各国から、多くの政府関係者や視察団が訪れ、環境ミュージアムや最先端施設で北九州の知恵を学んでいる。その現場では、日本の「当たり前」を覆すような、思いがけない質問に直面することも多い。
たとえば、インドからの視察団が訪れた際、彼らは揃って首をかしげ、このような問いを投げかけたという。
住民に分別の手間をかけさせながら、なぜ「有料ごみ袋」でお金まで払わせるのですか？
私たちの国でそんな制度を導入すれば、誰一人として、有料の袋など買わないでしょう。誰もがその辺の道端にゴミを投げ捨てるはずです。
「まちにごみを捨てない」というのは、日本人にとって特別なことではなく、ごく自然なモラルだ。
こうした人々に根付く「美徳」や「真面目さ」を、個人の意識だけに委ねず、「まちづくりの仕組み」へと昇華させた事例がある。環境ミュージアムを擁する、北九州・東田地区の「スマートタウン」だ。
「スマートタウン」と聞くと、先進的なAIや通信技術、スマートメーターが並ぶハイテクな街を連想しがちである。
しかし、環境ミュージアムの松岡さんは「スマートというのは、最先端技術の賢さのことじゃない。そこに暮らす人々の知恵や、生活の賢さのことなんだ」と、その概念を根底から解きほぐす。
東田地区のまちづくりにおいて最も重視されているのは、「所有から共有へ」という価値観の転換である。エネルギーやインフラを個人が「所有」し、独占する消費モデルは、すでに地球の許容量を超えてしまっている。
だからこそ東田のまちは、モノやエネルギーにとどまらず、住民が「知恵を含めて共有する」姿勢を徹底している。
その象徴が、「工場とまちが直接つながる」先進的なインフラ構造である。東田地区では、新日鐵の工場内にある天然ガスコジェネレーション発電所「東田コジェネ」から、まち全体へ電力が供給されている。
広大な工場群が存在したからこそ、エネルギーの地産地消が可能となり、この利点を活かした持続可能で、暮らしやすいまちづくりが展開されているのだ。
また、東田地区に建つ環境共生型分譲マンション「リビオ東田ヴィルコート」は、太陽光発電による電力の自給自足や高断熱・高気密化などにより、一般的なマンションと比べて30％以上のCO2削減を実現している。
しかし、このマンションの真価は、そうした環境設備にとどまらず、「運用の思想」にこそ表れている。
一般的な分譲マンションでは、エコ設備で浮いた光熱費を「管理費の値下げ」に充て、目先のお得感を入居者にアピールすることが多い。
しかし、同マンションは、削減できた資金を「日々のきめ細かなメンテナンス」の積立金に回している。こまめな維持管理によって、建物を長寿命化させるためだ。
そうすることで、建物の資産価値を長く保ち、「壊して建て直す」という最大の資源の無駄を防ぐ。作って売るだけの古い不動産モデルを捨てた、本質的なサステナブルモデルと言える。
さらに、日本初となるカーシェアリング事業や、環境配慮行動に特典を与える「エコポイント制度」を大規模な社会実験として立ち上げたのも、この東田のまちであった。
松岡さんによると、国の担当省庁から「ポイントは通貨と同じだから認められない」と強い反発を受けた際、市民と行政は「これこそ未来に必要な知恵だ」と議論し、制度の実現を勝ち取ったという。
そこに暮らす一人ひとりが「自分たちにとって何が最適か」を自ら考え、知恵を分かち合う。この主体的な参加こそが、北九州が120年の歴史を経てたどり着いた「スマート」の姿なのだ。
見えない誰かに、バトンをつなぐ
「サステナビリティ」という言葉は、どこか難しく、実体を掴みにくい。しかし、環境ミュージアムを通して見えてくるのは、それが究極的には他者に対する「思いやり」そのものだという事実である。
松岡さんは、私たちが日常的に行う「ペットボトルのリサイクル」を例に挙げ、こう語りかける。「1本のペットボトルが新しい資源として生まれ変わるまでには、驚くほど多くの人々がバトンを繋いでいるのだ」と。
制度を整える行政、正しく分別する市民、集荷を担うドライバー、純度を高めるリサイクル業者、そして製品化する企業。この「リサイクルのバトン」は、誰かがルールを無視しただけで、一瞬にして途絶えてしまう。
北九州の缶・ビンの分別センターではね、知的障がいを持つ方々が、集まった容器を一つひとつ手作業で仕分けてくれているんだよ。
夏場、その作業場に行くと、ツンと刺すような酸っぱい匂いが立ち込めている。なぜだと思う？ 誰かが「分別したからいいだろう」と、飲み残しを洗わずに捨てたからなんだ。
ルール通り、分別はしたかもしれない。けれど、ちょっとした手抜きが、現場で働く人たちに耐え難い「悪臭」という負担を押し付けている。「自分さえ良ければいい」という姿勢からは、持続可能な社会など絶対に生まれないんだよ。
次にバトンを受け取る「誰かの仕事」に、思いを馳せる。ほんの少し、水ですすぐ手間を惜しまない。その「相手に対する優しさ」こそが、リサイクルという美しい循環を可能にするんだ。
北九州は公害克服を通して、この「サステナビリティ」が文化として育っている。
それから、サステナビリティには強い信念が不可欠だね。一時のSDGsブームが去り、国や自治体の予算がつかなくなったとしても、その理念を心から大切にしていれば、歩みは止まらない。
予算がないなら無いなりに、地道な積み重ねを止めてはならない。いつか世界がその知恵を必要としたとき、積み重ねてきたものこそが、再び鮮やかに輝き出すんだから。
環境問題に触れるとき、「自分がいくら行動したところで、地球全体が変わるわけではない」と無力感を覚え、諦めてしまう人は少なくない。
しかし、かつて北九州の母たちが示したように、世界を変えていくのは、システムや高度な技術だけではないのだ。未来を変えるのは、一人ひとりの強い「想い」であり、個人だからこそ届く、真摯な「声」である。
「七色の煙」に覆われていた時代から見れば、いま私たちが立つこの現代こそ、彼らが夢見た「青空の未来」そのものである。
その「未来」を生きる私たち一人ひとりの声は、公害に立ち向かった先人たちの想いを受け継ぎ、現代の技術や発信力に乗せて、世界へと広げていけるはずだ。
北九州市は、次のステージへと向かい始めている。
かつて深刻な公害を克服したこのまちが挑んでいるのは、温室効果ガスの削減だ。公害物質のように分かりやすい毒性があるわけではないが、長い時間をかけて地球へ蓄積し、深刻な影響をもたらす課題である。
そもそも、温室効果そのものが「悪」というわけではない。本来は、地球の温度を適度に保つために欠かせない仕組みだ。
しかし、現代はそのバランスが崩れ、温室効果が強まりすぎたことで、世界的な気候変動という危機につながっている。
かつて公害を乗り越えた歴史を持つ、北九州市。いま再び、GXという新たなテーマへと立ち向かおうとしている。日本のGXを力強く牽引していくのは、このまちの市民や企業が培ってきた「スマートさ」なのかもしれない。
その挑戦の先にこそ、日本の次世代を担う環境・エネルギーの未来が広がっている。
