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サステナブルなフットウェア|シューズブランドの取り組みを紹介

2024 7/26
経済(働き方、生産・消費、産業・技術)
CO2削減 ファッション プラスチック リサイクル
2021-11-162024-7-26
サステナブルなフットウェアたち | 海外事例

本来は廃棄されてしまう素材をリサイクル、あるいはアップサイクルすることで価値を生み出している企業があります。そして、環境や人権に対して取り組む企業も増えています。「サステナブル」や「環境にやさしい」「エコ」という言葉が多用されるようになりました。一方で、この商品は具体的にどれくらい環境に優しいのか分からない、とエシカル思考の消費者は声を上げています。

目次

情報を伝える重要さ

環境や人権に対する消費者の意識も高まっており、今後は取り組むことが当たり前の時代になります。しかし、それを消費者に伝えることが出来なければ意味がありません。

これからご紹介する2社のシューズブランドは、環境負荷を軽減するために取り組むだけではなく、消費者が分かるような認証の取得や動画の活用、あるいは具体的な数値を利用して視覚的に分かるように開示するなど「分かりやすさ」を意識した情報発信を行っています。

indosole

indosole
引用:indosole

indosoleは廃タイヤをリサイクルして、サンダルを製造しているシューズブランドです。資源を有効活用することで、高性能で耐久性があるだけでなく、足にも地球にも優しいサンダルづくりを行っています。

世界では、年間10億個以上の廃タイヤが埋め立てられています。しかし、タイヤは自然分解されないことに加え、焼却時に化学物質が発生してしまうため、不法投棄されてしまうといった問題を抱えています。廃タイヤを輸入する発展途上国では、山積みにされた廃タイヤが蚊の繁殖地となり、マラリアやデング熱などの病気を引き起こしています。また、焼却することで安価な燃料代替品として使っている地域もありますが、大気、水質、土壌への環境汚染や人体に害を及ぼしています。さらに、廃棄されて山積みにされた廃タイヤから起きる蓄熱火災など、問題が山積しています。

indosoleはこれらの廃タイヤをリサイクルし、耐久性に優れたサンダルのソールとして生まれ変わらせています。2021年には、エシカルなものづくりで女性や小規模農家のエンパワーメントに取り組んでいる社会的企業HANDEP (ハンデップ)とのコラボレーションも実現しました。

また、2014年には 米非営利団体B-Labが運営する国際的な認証制度で、ビジネスの透明性、社会への貢献度、環境への配慮等の条件をクリアした企業のみが取得できる「B-Corp」も取得しました。 ホームページには、「消費習慣のリデザイン」「もしゴミ=$ならば?」というプレゼンテーション動画がアップされており、企業や消費者の消費や発想の転換を促しています。

詳しくはこちら▼

sole

sole
引用:sole

soleは、環境に負荷をかけない製品作りを行っているシューズブランドです。繁殖しすぎて邪魔になっている藻や、リサイクルコルクを使用してサンダルを作っています。自然由来のコルクや藻を使用することで、CO2の削減に貢献。また、繁殖しすぎた藻を取り除くことで自然の生態系の回復にも貢献しています。

soleは「RECORK」というコルクをリサイクルするイニシアチブを2008年に立ち上げており、材料となる天然ワインのコルクの提供を呼びかけ、同時にコルクのリユースパートナーを募集しています。リサイクルコルクを購入し製品に使用することで、コルクガシの森の保全をサポートできます。また、コルクの採取は木を伐採せず、表面の樹皮を削り取ります。元の状態に戻るのに、9年から12年という時間がかかりますが、その過程で多くの二酸化炭素を吸収。その量はなんと自重の55倍に当たるそうです。

sole - 可視化
引用:sole

また、もう一つの素材である藻類ですが、こちらも成長過程で多くの二酸化炭素を吸収します。ホームページでは、生態系を脅かしていた藻類を取り除いたことで、ペットボトル約50個分の綺麗な水を還元することが出来たことや、1つのサンダルあたり風船5個分の二酸化炭素を吸収していることなど、消費者が見て分かるように発信されています。

具体的にどのくらい環境負荷を減らすことができるのかが目に見えると、消費者としても商品の購入意欲が高まるのではないでしょうか。

まとめ

環境に優しい靴といえば、アディダスなどの大手企業を思い浮かべる人も多いかもしれません。しかし、会社の規模など関係なく、現在は多くの企業が環境に優しい商品の開発に取り組んでいます。

今回は海外の事例をご紹介しましたが、国内でも小規模でありながら環境に配慮したものづくりを行っている企業が多くあります。企業は、商品を作るだけではなく、WebサイトやSNSを通じて商品がどうサステナブルなのか、といったことを分かりやすく伝える事が、今後ますます重要になるでしょう。

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