社会(ヘルス、まちづくり、ジェンダー)– category –
-
オーストラリア・クイーンズランド州、長期観光戦略を発表
クイーンズランド州、2032年オリンピックを越え、エコツーリズム大国への道 オーストラリア、クイーンズランド州は、今後20年間で観光産業を飛躍的に成長させ、世界的な舞台でのプレゼンスを確立するという、まさに「一世代に一度」とも言える絶好の機会を... -
ブリスベン、都市型エコツーリズムの新拠点へ|再生型観光の最前線
ブリスベンが誇るマウント・クーサはなぜ今、世界的な注目を集めるのか? ブリスベン市民の憩いの場であり、クイーンズランド州を代表する自然景観の一つであるマウント・クーサ。この地が、2032年のオリンピック・パラリンピック開催を目前に控え、かつて... -
南欧で「観光利用過剰」反対の抗議活動
爆発南欧各地でデモ、観光過剰に住民の怒り 南ヨーロッパの主要観光都市は今、あらたな課題に直面しています。 観光客の過剰な流入によって生じる「オーバーツーリズム」への不満が住民の間で高まり、2025年6月のある週末には、各地で大規模な抗議活動が繰... -
地域を「再生」させる復興支援ボランティアツアー
能登半島地震からの復興は、多くの人々の関心を集めています。そんな中、単なる観光に留まらず、被災地の「再生」に直接貢献できる新しい旅の形が注目されています。 それは、観光とボランティア活動を組み合わせた復興支援ボランティアツアーです。この記... -
ドイツで実施されている気候変動を学ぶツアー・プログラム
環境先進国と呼ばれるドイツでは、2045年までに、温室効果ガス実質ゼロを意味する「カーボンニュートラル」を義務化する目標を掲げ、様々な取り組みを行なっています。 他にも、2038年までに石炭火力発電の全廃や再生可能エネルギーの割合を電力消費の80%... -
釧路市の「二拠点居住モデル」に学ぶ。移住支援から住環境整備までの実践事例
定住人口が減少し続けるなか、地方自治体に求められるのは、移住一辺倒の戦略ではなく、「関わる人口」を増やす発想の転換です。 釧路市は、二拠点居住を推進し、関係人口を育てる先進事例として注目を集めています。 本記事では、釧路市がどのようにして... -
GSTCがデスティネーション向けセルフアセスメントツールを発表|持続可能な観光への新たな一歩を解説
グローバル・サステナブル・ツーリズム協議会(Global Sustainable Tourism Council、以下GSTC)は、観光地の持続可能性を評価し、向上させるための新たなツールとして、「ディスティネーション向けセルフアセスメントツール」を発表しました。[1]これまで... -
バルト三国のデジタルノマド戦略
バルト三国は、ヨーロッパのほぼ中央に位置し、北欧や西欧に比べるとまだ物価がまだそこまで高くない半面、ネットワーク環境が充実しているため、知る人ぞ知るノマド、リモートワーカーの穴場スポットとして知られています。 2010年代半ば頃から、エストニ... -
デジタルノマドの可能性|場所に縛られない自由な働き方が地域を変える
働き方改革やテクノロジーの進化により、場所や時間にとらわれない「デジタルノマド」という新しいワークスタイルが注目を集めています。 世界では既に3500万人規模に達し、各国がデジタルノマドの受け入れに力を入れる中、日本でも2024年4月からデジタル... -
【対談】障がい者雇用を経営戦略に。ビジネスの新たな常識へ
大分県別府市。湯けむりが立ち上る温泉地として知られるこの街は、立命館アジア太平洋大学(APU)を擁し、多様な国籍の学生たちが集う国際色豊かな側面も持ち合わせています。 さらに、障がい者雇用に積極的に取り組むオムロン太陽株式会社の存在も、別府...
