ツーリズム×再生エネルギー | 地域を強くする新しい観光モデル
これまで、観光産業はエネルギーを大量に消費する産業として認識されてきました。しかし近年は、サステナブルツーリズムやNet Zero Destination（温室効果ガス排出量を実質ゼロにする）といった考え方が世界的に広がりを見せています。
こうした動きを背景に、観光地が再生可能エネルギーを導入する動きが加速。COP30をはじめとする国際的な気候変動対策の議論でも、観光産業の脱炭素化は重要なテーマとして扱われています。
「旅を通じてエネルギーを消費する時代」から「旅がエネルギーを再生する時代」へと、今、大きなパラダイムシフトが起きている段階です。
本記事では、ツーリズムと再生可能エネルギーを融合させた新しい観光モデルについて、解説します。国内外の先進事例や旅行者が参加できる仕組み、そして地域経済への影響などを順を追って紹介していきます。
観光地が抱えるエネルギー課題
観光地は地域経済を支える重要な存在である一方で、エネルギー面では大きな課題を抱えています。宿泊施設や観光施設は年間を通じて電力を消費し続けるため、エネルギーコストは多大です。
さらに、その多くを地域外からの供給に依存していることも課題です。災害時には電力供給が途絶えるリスクもあり、観光客の安全確保を懸念する声が多く挙がっています。
観光産業におけるエネルギー消費の実態
観光産業では、宿泊・飲食・移動の3つの場面で大量のエネルギーを消費しています。具体的には、次のような場面でエネルギーが使われています。
| 業界 | 宿泊 | 飲食 | 移動 |
|---|---|---|---|
| 主なエネルギー消費場面 | 給湯、空調 | 食材の生産、輸送 | 中短距離での乗用車移動 |
この金額は一般家庭約2,000世帯分の電気代に相当し、ホテル1施設だけで地域全体に匹敵するエネルギーを消費している計算です。
飲食店では、食材の生産と輸送に多大なエネルギーを消費しています。生産エネルギーと輸送エネルギーの削減方法はアプローチが異なり、地域の特性に応じた対策が必要です。
- 生産エネルギーの削減：旬の時期に生産・消費を行う
- 輸送エネルギーの削減：地産地消の割合を増やす
移動面では、乗用車の利用が大きな問題です。乗用車は運搬できる人数や荷物に対してエネルギー消費量が多く、非効率な移動手段といえます。[3] 中短距離移動でも電車などの公共交通機関を利用できるよう、交通インフラの整備が求められています。
地域外のエネルギーに依存するリスク
現時点では、多くの観光地が化石燃料などのエネルギーを、地域外から移入して利用しています。
エネルギー調達を地域外に依存すると、その分の代金が地域外へ流出してしまいます。[4] 観光地が生み出した収益の一部が、エネルギー購入費として地域外へ流れる構造です。
その結果、観光客が宿泊や飲食で消費した金額の多くが、地域外のエネルギー供給元へと流れ、地域内での経済循環効果を低下させています。
災害時・非常時のエネルギー脆弱性
人が集中する観光地では、災害時や非常時に多大なエネルギーが必要です。しかし、エネルギー源を地域外からの調達に頼っている場合、緊急時に必要なエネルギーを確保できないリスクがあります。
こうしたリスクに備えるには、家畜の排せつ物や食品廃棄物を利用したバイオマス燃料など、地域内で再生可能エネルギーを活用できる環境が必要です。地域内でエネルギーが自給できる体制を構築することは、観光地の防災力を高め、持続可能な運営を支える基盤となります。
再生可能エネルギーがもたらす新しいツーリズムの形
再生可能エネルギーは、観光地のエネルギー課題を解決するだけでなく、新しいツーリズムの可能性を切り開きます。最近では、再生可能エネルギー（再エネ）施設を巡る体験型ツーリズムや、エネルギーの地産地消を学ぶ学習プログラムなどが増えてきました。こうした取り組みにより、エネルギーそのものが観光資源として注目を集めるようになりました。
こうした流れは「エネルギーツーリズム」という新しいカテゴリーを生み出し、持続可能な観光モデルとして世界的に注目されています。
地域主導の再エネ導入
近年、地域住民や自治体が主体となって、地域の資源を活用した再生可能エネルギーの導入を進める動きが活発化しています。
たとえば、岡山県真庭市では2015年から木質バイオマス発電に取り組み、年間約7,920万kWhもの電力を生み出しています。[5]
これは一般家庭約22,000世帯分に相当する電力です。発電した電力は市内の公共施設などで使用されており、エネルギーの地産地消モデルを実践しています。
こうした取り組みは環境負荷を軽減するだけでなく、エネルギー購入費の域外流出を防ぎ、地域内の経済循環も生み出します。
再エネ施設を巡る体験・学習型ツーリズム
再生可能エネルギー施設の見学や体験を軸としたツーリズムは、エネルギーの仕組みを楽しく学べる新しい観光の形として全国で広がっています。
たとえば岡山県真庭市では「真庭SDGs・バイオマスツアー」を開催。真庭バイオマス集積基地や真庭バイオマス発電所、生ゴミのバイオ液肥を活用する農家などを巡りながら、バイオマス循環の仕組みを学べるプログラムを提供しています。[6]
また、経済産業省は、日本のエネルギー問題への理解を深めることを目的とした施設を「次世代エネルギーパーク」として認定する取り組みを実施。[7] 2025年4月時点で全国65自治体が認定されており、各地域の体験・学習型ツーリズムを後押ししています。
「エネルギーツーリズムという」新カテゴリーの台頭
エネルギーツーリズムは、観光を通じてエネルギー問題について学ぶ新しい取り組みです。地域の特性を活かしたエネルギー事業をツーリズムに組み込むことで、地域経済の活性化とエネルギーに関する知識の普及が期待できます。
福島市土湯温泉町では地熱発電の体験学習施設を設置し、エネルギーツーリズムを実践しています。[8] 東日本大震災後の復興と地域活性化に向け、温泉地の特色を活用した再生可能エネルギー体験ツアーを実施。当ツアーには県内外から2,500人の見学者が訪れ、その6割が町内の旅館に宿泊しています。
地域の取り組みを広げると同時に、経済効果も生み出すエネルギーツーリズムのモデルとして注目を集めています。
国内外観光地の先進事例に学ぶ | ツーリズム×再エネの実践
再生可能エネルギーと観光を結びつける取り組みは、すでに国内外のさまざまな地域で実践されています。地域の自然資源や再エネ施設を観光資源として活用する動きは、単なる環境配慮にとどまりません。地域経済の活性化や新しい観光価値の創出につながっています。
こうした先進的な取り組みを進める以下の4つの地域を参考に、ツーリズムと再エネを組み合わせた地域づくりを学びましょう。
長野県白馬村 | 地域新電力×宿泊がつくる再エネモデル
長野県白馬村では、地域資源を活かした新エネルギーの導入が進んでいます。ここでいう新エネルギーとは、太陽や風、森林などの自然エネルギーを活用した発電・燃料生産のことです。白馬村では、とくに以下の新エネルギーの活用に力を入れています。[9]
- 太陽エネルギー
- 雪氷エネルギー
- ハイブリッド街路灯
- 木質バイオマスエネルギー
- 水力発電
とくに、木質バイオマスガス化システムを宿泊施設に導入する取り組みが注目されています。
木質バイオマスガス化システムとは、森林資源を利用して可燃性ガスを取り出し、そのガスで発電機を稼働させる仕組みです。小規模でも高効率な発電を行えるため、エネルギー消費量の多い宿泊施設に最適な発電方式です。
また、白馬村では、宿泊施設以外でも再生可能エネルギーの活用が進んでいます。スキー場植物園を運営する株式会社五竜は、2023年12月より運営する施設の電力を100%再生可能エネルギーへ転換しました。[10]
これだけの電力を再生可能エネルギーに切り替えることは、地域全体に大きなインパクトを与えており、県内外から注目を集めています。
北海道下川町 | 木質バイオマスの熱供給
北海道下川町では、木質バイオマスボイラーによる熱供給に力を入れています。木質バイオマスボイラーとは、木くずや林地残材など、従来廃棄される資源を燃料として熱エネルギーを作る機器です。
また、五味温泉などの観光施設へも供給されており、下川町を訪れる旅行者も地域の森林資源を活用したエネルギーの恩恵を受けています。
アイスランド | 地熱観光のブランド化
アイスランドは、電力のほぼ100%を自然エネルギーでまかなっている国として知られています。地熱を活用した温泉や暖房システムなどが広く普及しており、一般家庭の暖房の90%以上が地熱を利用したシステムでまかなわれています。
アイスランドは世界有数の温泉大国としても有名で、とくに人気の観光地が「ブルーラグーン」という巨大露天風呂です。世界最大級の露天風呂といわれるこの施設は、実は天然温泉ではありません。隣接する地熱発電所で発電のためにくみ上げた地下熱水を利用しています。[12]
発電所の副産物を観光資源として活用する仕組みは、エネルギーと観光を融合させた独自の取り組みとして世界中から注目を集めています。
デンマーク・サムソ島 | 100%再エネツーリズム
デンマークのサムソ島は、100%再生可能エネルギーによる自給を実現した地域として世界中から注目されています。
島では1997年から、風力発電などによる再生可能エネルギー100%自給の実現に取り組み、2002年に目標を達成しました。[13] また、熱の供給においても約65%が再生可能エネルギーによってまかなわれています。
サムソ島では、再生可能エネルギーの活用に関する知見を広めるための施設「エネルギー・アカデミー」を2006年の夏にオープンしました。[14]
アカデミーでは、自然エネルギー技術に関する知見やサムソ島の成功例を、展示、実証、ワークショップ、試験プロジェクトなどを通じて紹介しています。
企業や自治体、観光客などが自然エネルギーについて学べる場を提供することで、学習型のエネルギーツーリズムを実践しています。
旅人もエネルギー循環の一部になる | 参加型エネルギーツーリズムの仕組み
エネルギーツーリズムは、観光事業者のみが実践するものではありません。旅行者がエネルギー循環の一員として関わり、地域の再エネ普及を後押しできます。
宿泊施設でのCO2ゼロステイや、地域再エネファンドへの参加、カーボンオフセットなどを通して旅行者も積極的にエネルギーツーリズムに参加しましょう。
宿泊施設での「CO2ゼロSTAY」
宿泊を通じてエネルギー循環に貢献できる仕組みとして「CO2ゼロSTAY」という取り組みが広がっています。
CO2ゼロSTAYとは、ホテルや旅館などに宿泊することで生じたCO2排出相当量をカーボン・オフセットできるサービスです。[15]
カーボン・オフセットとは、排出した温室効果ガス分の削減活動に投資することで、トータルでの排出量を埋め合わせる考え方です。[16]
CO2ゼロSTAYでは、宿泊によって排出されるCO2相当量を算出し、森林保全活動や再生可能エネルギーの拡大に投資することで、実質的にCO2排出をゼロに近づけています。
具体的には、宿泊施設が「CO2ゼロSTAYプラン」を用意し、旅行者がプランを利用して追加料金を支払うことで、カーボン・オフセットが行われる仕組みです。
旅人が参加できる地域再エネファンドの仕組み
旅行者は、地域の再生可能エネルギーファンドへの出資を通じて、エネルギー循環に貢献することもできます。
再生可能エネルギーファンドとは、再生可能エネルギー事業に利用する資金を集めるためのファンドです。[17]
中でも、少額から自然エネルギー事業に出資できる「市民ファンド」が近年注目を集めています。[18] 市民ファンドは少額から出資できるため、一般的なファンドよりも参加しやすく、個人がエネルギー循環に関わる方法として適しています。
また、旅行者にとっては、訪れた地域の再エネ事業に出資することで、旅が終わった後も継続的に地域とつながり、エネルギー循環の一部になれる点が魅力です。
カーボンフットプリントとオフセット体験
カーボンフットプリントとカーボン・オフセットを通じて、エネルギー循環に貢献する方法もあります。
カーボンフットプリント（CFP）とは、個人や企業などが、生活・活動していく上で排出される温室効果ガスを数値化したものです。[19]
旅行者は、旅行によって発生するカーボンフットプリントを計算することで、自身の環境への影響を可視化し、環境意識を高められます。
そのうえで、算出されたCO2排出量を埋め合わせるためにカーボン・オフセットを活用するとより効果的です。
ANAが提供する「ANAカーボンオフセットプログラム」は、旅行者に最適なカーボン・オフセットの取り組みです。飛行機の利用によって発生したCO2排出量を計算し、クレジットとして購入することで排出量を相殺できます。[20]
CO2排出量を可視化し、カーボン・オフセットによって間接的にCO2削減を行うことで、旅行によって環境に与える影響を軽減できます。
再生エネルギーと観光が生み出す「レジリエントな地域経済」
再生可能エネルギーと観光の融合は、単なる環境配慮にとどまらず、外部の変化に強い「レジリエントな地域経済」を生み出す可能性を秘めています。
以下の3つの要素を通して、再生可能エネルギーと観光が、持続可能で自立した地域づくりにどのように影響するのかを見ていきましょう。
エネルギーの地産地消による地域循環共生圏
地域循環共生圏とは、地域資源を活用して環境や経済の発展を目指すとともに、地域同士で支え合うネットワークを形成していくという考え方です。[21]
地域同士の連携も地域循環共生圏の重要なポイントですが、前提として各地域がエネルギーや食を地産地消しながら自立することが求められています。地域内でのエネルギーの生産・消費は、以下のようなメリットがあります。
- 地域外へのエネルギー代金の流出を防ぎ、地域内での経済循環を促進できる
- 地域の雇用を創出できる
- 外部からのエネルギー購入に伴うコストを削減できる
- 緊急時に安定したエネルギーを供給しやすくなる
このように、エネルギーの地産地消は地域のレジリエンスを高め、持続可能性を高めるのに効果的です。
観光収益×電力収益のダブルインパクト
再生可能エネルギーの活用は、発電と観光の両面から地域を活性化させます。
福島県の「郡山布引風の高原」は、再生可能エネルギーを発電と観光に活用している代表的な例です。33台の巨大風車が立ち並び、地域の電力供給に大きく貢献。同時に磐梯山や猪苗代湖が一望できる絶好のロケーションで多くの旅行者を魅了しています。[22]
国内最大の発電所であるとともに観光地の役割も果たし、レジリエントな地域づくりに貢献している事例といえます。
エネルギーを軸とした地域ブランディング
再生可能エネルギーを軸としたブランディングは、アイスランドやデンマーク・サムソ島のように、世界中から視察者や観光客を呼び込む力があります。
近年の観光産業では、環境に配慮した取り組みを行っているかどうかは、とても重要な観点です。サステナブルな取り組みが行われていない地域は、旅行会社や旅行者から敬遠されることもあります。
再生可能エネルギーの導入は、環境に配慮した観光地としての信頼性と魅力を高める有効的な手段です。再生可能エネルギーを軸に地域の魅力を発信することで、持続可能な観光地としてのブランド価値を構築できます。
まとめ｜旅が地域を動かす「再生のエネルギー」へ
旅はこれまでエネルギーを消費する行為でしたが、これからは地域の再生可能エネルギー普及を後押しする「再生のエネルギー」になり得ます。
宿泊施設での再エネ利用、地域ファンドへの出資、カーボンオフセット体験など、旅行者が持続可能な地域づくりに参加できる仕組みは年々広がっています。将来的に、観光は地域のエネルギー自給と経済循環を支える重要な役割を果たすようになるでしょう。
今後は自身が再生のエネルギーになる意識を持ち、旅を通じて持続可能な地域づくりに参加してみてはいかがでしょうか。
参考文献
[1] 民生（業務）分野における温暖化対策技術導入マニュアル
[2] 地産地消・旬産旬消による低環境負荷型の観光地に関する研究
[3] 観光移動における交通機関のエネルギー消費について・コラム – JTB総合研究所
[5] 木質バイオマス発電とは？｜真庭市のSDGsの取り組み紹介 | COCO真庭～COCOMANIWA～
[6] 真庭SDGs・バイオマスツアーTOP | 真庭観光WEB
[7] 再エネ施設を見学しよう！（次世代エネルギーパーク）｜なっとく！再生可能エネルギー
[10] スキー場をはじめとする運営施設全体の電力を100％再生可能エネルギーへ転換 | お知らせ | News | エイブル白馬五竜
[11] 北海道下川町・バイオマス産業戦略室山本室長に聞く：農林水産省
[12] 第5号「アイスランドは自然エネルギー100％！」｜多摩市公式ホームページ
[13] 小規模地域におけるエネルギーおよび食糧自給についての考察
[14] Samsø – Europas Vedvarende Energi Ø
[15] CO2ゼロSTAY | でんきJTB(地域・観光地向け新電力)
[16] J-クレジット制度及びカーボン・オフセットについて | 地球環境・国際環境協力 | 環境省
[17] FIN 再生可能エネルギーファンドの情報開示について
[19] カーボンフットプリント全般 | グリーン・バリューチェーンプラットフォーム | 環境省
[20] ANAカーボンオフセット プログラム | サステナビリティ | ANAグループ企業情報